ジョブローテーションとは、戦略的に社員の部署や職務の変更をおこなうものである。ゼネラリストの育成や、適性の判断などのためにおこなわれている制度である。今回は、ジョブローテーションの概要や成功させるためのポイントを紹介する。しっかりとポイントをおさえたうえで実際の採用活動に取り入れていこう。
目次
ジョブローテーションとは何か。その目的
はじめに、ジョブローテーションとはどのようなものか、その目的はなにかをチェックしていこう。
ジョブローテーションとは
ジョブローテーションとは、人材育成計画に基づいて戦略的かつ定期的に社員の部署や職務の変更をおこなうものである。配置転換をするだけではなく、今後を見据えた人事戦略である場合のみ、ジョブローテーションと表現される。ジョブローテーションは、社員に必要な経験を積ませ、新たな能力を開発させることを目的としておこなうのである。
主な目的
ジョブローテーションを実施する主な目的は、以下のとおりだ。
・中長期的な人材育成
・管理職候補、ゼネラリストの育成
・新入社員など適性の判断
これら3つのほか、業務の全体像をイメージできるようになること、多角的な視点を身につけた人材を育成すること、属人化やブラックボックス化の防止などもジョブローテーションの目的である。
それでは、上記3つの目的について詳しくチェックしていこう。
中長期的な人材育成
1つ目の目的は、中長期的な人材育成である。幅広い業務経験があると、組織や業務、職種への理解が深められ、それぞれの職種の関連性も把握できるようになる。組織の一員としての意識を高められるほか、自身の適性ややりたい仕事をイメージできるようになるというメリットもあるだろう。
経験したことのある仕事が少ない社員ばかりいる組織では、知識や発想が偏ってしまいがちになる。新たな発想を生み出せるようになるためにも、知見を増やすことを目的にジョブローテーションをおこなっているようである。
また他部署との交流ができるため、さまざまな部署との連携が必要になったときにスムーズに対応できる人材になることも目的のひとつである。
管理職候補、ゼネラリストの育成
ジョブローテーションを実施することにより、幅広い業務に関する知識やスキルが身に付けられ、企業の仕組みや企業課題などを理解できる人材を育成できる。とくに終身雇用制度が全盛のころには、このような幅広い知識を持つゼネラリストと呼ばれる幹部の育成を目的として、ジョブローテーションがおこなわれていた。
ジョブローテーションには新入社員の育成を目的におこなうケースもあるものの、ゼネラリスト育成のために実施する場合には、さらに組織への理解を深める必要があるものだ。そのため、新入社員の育成が目的のケースよりも長期的なスパンでの部署移動となることが多い。
関連記事：スペシャリストとゼネラリストの違いとは？ジョブ型雇用の時代に求められる人材像
新入社員など適性の判断
新入社員などの適性を判断することも、ジョブローテーションを実施する目的である。人材を適材適所に配置することは、企業の利益や生産性の向上のために重要となるポイントだ。
とくに新入社員の適性を判断するのは難しいことであるため、ジョブローテーションを実施して複数の業務を経験させ、得意不得意を判断していく。どのような仕事が合っているのかが判断できるようになるほか、社員自身もキャリア形成に役立てられるだろう。
日本で進められてきた背景
日本では、とくに大企業を中心としてジョブローテーションが一般的に取り入れられてきた。どうしてジョブローテーションの制度が広まったのか、その背景をチェックしていこう。
大企業を中心とした終身雇用制度との関係
従来、日本では終身雇用制度が取り入れられていた。一括での新卒採用や年功序列などが当たり前の雇用形態で、職種を限定せずに総合職として採用し、特性を見極めつつ人材を育てていた。
終身雇用制度では、新卒で採用してからそのまま定年まで働く人材が多いという前提があったため、長い時間をかけて人材を育てるジョブローテーションの制度が可能だったのだ。このように、一人ひとりの特性に合わせて仕事を割り当てる方法は、メンバーシップ型雇用とも呼ばれている。
社内の事情をよく理解し、さまざまな部署に人脈があるようなゼネラリストと呼ばれる人材が評価されていたこともあり、ジョブローテーション制度が浸透していたのである。
ジョブ型雇用の普及で変化も
しかし、近年では多くの日本企業でメンバーシップ型雇用からジョブ型雇用への移行を進めている。 ジョブ型とは、仕事を遂行するのに必要なスキルがあるかどうかで判断し、仕事に対して人を割り当てる方法である。
激しい人材獲得競争が世界中で起こっており、人材の育成までに時間がかかるメンバーシップ型では人材の確保が難しくなっている。そのため、グローバルな人材や高付加価値のある人材を獲得するためにジョブ型雇用が普及したのだ。
即戦力として期待する中途採用が中心の企業にジョブローテーションは不向きであるため、メンバーシップ型雇用は今後さらに減少していくと考えられている。
関連記事：メンバーシップ型雇用は薄れゆく？ジョブ型雇用への転換で企業が求められることとは
ジョブローテーションは無駄なのか？成功させるには
「ジョブローテーションは無駄だ」といわれる場合がある。それはなぜなのか、成功させるにはどうすればいいのかを考えていこう。
なぜ一部で無駄と言われるのか
ジョブローテーションが一部で無駄だといわれる理由は、以下のとおりだ。
スペシャリストの育成につながりにくい
ジョブローテーションをおこなっていると、スペシャリストの育成につながりにくいというデメリットがある。数ヵ月～数年単位でどんどん部署や仕事が変わっていくため、ずっとその仕事を続けてきた人材と比べると、どうしても専門スキルの習得という点では同じ仕事を続けた人のほうが有利になるのだ。
スキルに一貫性がなくなってスペシャリストの育成としては不向きであること、知識やスキルを習得しても部署移動によってまた仕事を覚えなおさなければならないことなどが、無駄だといわれる理由である。
異動による社員のモチベーション低下、退職の恐れ
モチベーションが高い時期に異動があると、せっかく高い状態にあるモチベーションを低下させることにもなりかねない。専門性の高い職種でスキルを高めたい人や、やりたい仕事が決まっている人の場合、求める職種の経験を積むことができないと考え、離職を決意してしまうかもしれないだろう。
ジョブローテーションを実施するのならば、対象者の希望をしっかりと確認し、社員からも理解を得たうえでおこなうようにしよう。
関連記事：モチベーションとは？意味やアップさせる方法を分かりやすく解説
制度を取り入れるポイント
ジョブローテーション制度を取り入れて成功させるためのポイントもチェックしていこう。
自社でジョブローテーションを行う必要性があるか
制度を取り入れることを決める前に、自社で行う必要があるのかどうかを再度考えよう。ジョブローテーション制度は、向いている企業と向いていない企業がある。
向いているのは、社員数の多い企業や業務間の繋がりが強い企業、企業文化を浸透させたい企業、幅広い知識が必要な職種などだ。向いていないのは、部署ごとの専門性が高い企業、長期的なプロジェクトを行う企業、イレギュラーな業務が多い職種などである。
向いていない企業や職種であれば、無理に実施すべきか否かを再検討してみるといいだろう。
目的の明確化
ジョブローテーション制度を取り入れる際は、その目的を明確にすべきである。実施目的があいまいなままだったり、企業と本人とで目的の認識が異なったりすると、本来キャリア形成やスキルの育成に効果的であるはずの異動が逆効果となってしまう。
専門性が身につかなくなることを不安視する社員には、将来どのように業務に役立つかをしっかりと説明し、モチベーションを下げさせないような配慮が重要だ。採用の際は、ジョブローテーションがあることや将来の幹部候補を育てる目的などを伝え、人材をしっかりと育成する企業であると伝えるといいだろう。
ジョブローテーションを実施する対象者には、会社が当人に対して期待しているからこそ行うのだと、理由をしっかりと説明しよう。
フォロー体制の確立
ジョブローテーション制度を取り入れて成功させるためには、フォロー体制の確立も重要だ。頻繁に異動を繰り返すことは、社員にとっては負担となってしまう。ジョブローテーションを実施する社員にできる限りのサポートを行おう。
具体的には、理解しやすい業務マニュアルを用意することや、早めに内示を行うこと、引っ越しのサポート体制を整えること、面談などによるフォローをおこなうことなどがある。
とくに異動して間もない頃は、周囲に相談できずに問題を抱え込んでしまいやすくなるものだ。業務状況やモチベーションの状態を定期的に確認し、きめ細やかなサポートを心掛けよう。
まとめ
ジョブローテーションとは、人材育成計画に基づいて戦略的かつ定期的に社員の部署や職務の変更をおこなうものである。ただ配置転換をするだけではなく、今後を見据えた人事戦略のもとで実施する場合にジョブローテーションと表現される。
ジョブローテーションを実施する主な目的には、中長期的な人材育成、管理職候補やゼネラリストの育成、新入社員の適性判断などがある。これらのほかに、業務の全体像が理解できるようになること、多角的な視点がある人材を育成すること、属人化やブラックボックス化の防止といったことも、ジョブローテーションの目的であるといわれている。
一部では、ジョブローテーションが無駄だという考え方もあるようだ。スペシャリストを育成するには不向きなこと、知識やスキルを習得しても部署移動によって仕事を覚えなおさなければならないことなどがその理由とされている。
ジョブローテーション制度を取り入れる場合には、成功させるためのポイントをしっかりとおさえておこう。目的をはっきりとさせること、ジョブローテーションを実施する社員へできる限りのサポートを行うことなどに留意し、効果的な人材育成をおこなっていこう。
