カフェテリアプランとは？企業が導入するメリットや福利厚生代行サービスについて解説

働き方やライフスタイルの多様性が重視されている昨今では、福利厚生制度の「カフェテリアプラン」が注目されている。カフェテリアプランは、従業員が福利厚生を選択できる仕組みだ。従業員満足度の向上や離職率の低下につながるため、導入する企業が増えつつある。

この記事では、カフェテリアプランの意味や導入するメリット、便利な福利厚生代行サービスなどを解説する。

カフェテリアプランとは？

カフェテリアプランとは、企業が用意した福利厚生メニューの中から、従業員が好きなものを選択できる制度のことである。企業は、従業員一人ひとりに一定額のポイントを付与し、従業員はポイントの範囲内で希望する福利厚生を利用する。年代や属性、ライフスタイルなどに合わせて福利厚生を選べるため、自由度の高さが魅力的だ。ちなみに、カフェテリアプランは、自分の好きな食べ物や飲み物を自由に注文できるカフェテリアから由来している。

カフェテリアプランが注目されるようになった背景

カフェテリアプランは、アメリカで1970年代に実施された福利厚生の制度である。アメリカでは、従業員のニーズ多様化や医療費の高騰が問題だったため、1978年頃に制定された内国歳入法により、アメリカで一般的に普及した。一方、日本でカフェテリアプランが認知されるようになったのは、1990年代だ。その背景には、従業員のライフスタイルの多様化や法定福利費の上昇が挙げられる。

最初に日本でカフェテリアプランに着目したのは、1991年に設立された企業厚生研究会である。また、1993年に誕生したカフェテリアプラン研究会もきっかけとなり、1995年には、実際に企業でカフェテリアプランが導入された。株式会社ベネッセコーポレーションでは、働きやすい環境を作るため、日本に適した様式のカフェテリアプランを導入した。それから、国内の多くの企業で導入されるようになった。

日本経済団体連合会が2019年に行った調査では、民間企業でカフェテリアプランを導入した企業の割合は 17.1％だった。なお、2010年に行った同様の調査では12.3%という結果だった。カフェテリアプランを導入する企業は、増加傾向にあるといえるだろう。

カフェテリアプランとパッケージプランの違い

福利厚生のアウトソーシングサービスには、「パッケージプラン」というタイプも存在する。カフェテリアプランとの違いを、以下の表にまとめた。

	カフェテリアプラン	パッケージプラン
内容	自社に合わせた福利厚生メニューから、従業員が自由に選択できる	パッケージ化された福利厚生メニューが、企業に一括で提供される
導入をおすすめできる企業	・従業員満足度を向上させたい企業 ・福利厚生の利用率を高めたい企業 ・福利厚生制度に自社の理念を反映させたい企業 ・受益格差を改善したい企業	・幅広い福利厚生メニューを、低コストかつ迅速に提供したい企業
メリット	・従業員が自身のライフスタイルや属性に適したメニューを選択できる ・会社に合ったプランのカスタマイズが可能 ・受益格差を減らし、公平性を保てる	充実した福利厚生メニューを、スピーディーに導入できる
デメリット	・導入時、メニューをカスタマイズする手間が必要 ・利用権に期限がある場合、利用できなければ不満につながる	メニュー内容の変更が困難

パッケージプランとは、いくつかの福利厚生メニューをパッケージ化し、一括提供するプランだ。従業員は、パッケージ内の福利厚生サービスを利用できる。ランニングコストを抑えながら、迅速に幅広いメニューを導入したい企業におすすめだ。そのため、カフェテリアプランとの違いは福利厚生が選べるかどうか、という点だろう。

カフェテリアプランを企業が導入するメリット

ここでは、カフェテリアプランを企業が導入するメリットを見てみよう。

従業員のモチベーションアップ

従来の福利厚生は、企業が従業員へ一方的に支給しているものだった。カフェテリアプランを採用すると、企業は少数派のメニューも組み込める。多くの従業員の満足度が向上することで、仕事に対するモチベーションアップにもつながるだろう。

従業員の定着率向上

カフェテリアプランは、全ての従業員が平等に福利厚生を受けられるため、不満や不平などマイナスな気持ちが生まれにくいだろう。その結果、従業員満足度が向上し、従業員の定着率向上にもつながる。特に、限られた従業員のみが利用する事態にならないよう、従業員のライフスタイルや属性などを考慮して、福利厚生を提供することが大切だ。また、従業員の定着率向上は、採用コストや人材確保の削減につながり、企業側もメリットを得られるだろう。

福利厚生費を管理しやすい

カフェテリアプランの従業員に対して予めポイントを付与する仕組みは、コストの明確化になる。また、従業員の福利厚生の利用状況によって予算が変動するリスクがない。そのため、福利厚生費を管理しやすくなるのだ。

企業のイメージアップにつながる

カフェテリアプランを導入すると、企業は従業員が福利厚生を自由に選択できるよう、臨機応変に対応する。すると、従業員は「従業員が働きやすいように、工夫してくれている」と感じるだろう。この認識により、従業員は企業に対して良い印象を持つのである。また、福利厚生の充実は、求人募集をする際にも強みになるため、企業のブランド力やイメージの向上が期待できるのだ。

従業員のニーズに合わせられる

カフェテリアプランは、従業員の年齢や性別、ライフスタイルに応じて福利厚生を提供できる。例えば、お昼ご飯を外で食べている従業員が多い場合は、社内食堂の設置で食事補助を提供すると良いだろう。また、子育てや家族の介護をしている従業員が多い場合は、育児や介護に関する福利厚生メニューを多く用意するのがおすすめだ。従業員のニーズを考慮して福利厚生を用意できると、従業員満足度の向上にもつながるだろう。

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カフェテリアプランを企業が導入するデメリット

カフェテリアプランの導入は、様々なメリットが得られる一方、デメリットも存在する。ここでは、いくつかのデメリットを紹介する。

管理コスト増加のリスク

従業員が福利厚生を選択できる仕組みを取るため、管理コストが増加する場合がある。各種申請や人事関連、カフェテリアプランで使用するポイントの管理が必要になる。また、福利厚生サービスを提供する企業との契約も必要になるだろう。外部委託をすれば運用の手間は省けるが、管理費が発生してしまうのだ。

情報過多により制度が複雑になる

従業員が福利厚生を選択できるカフェテリアプランの仕組みは、情報や選択肢の多さにより複雑なものとなるため、適切に選択するのに手間と時間がかかるだろう。そのため、必要な情報を正しく理解できるよう、制度の説明やコミュニケーションをしっかり行う必要がある。

不公平が生まれる恐れ

同じ業務に携わっていても、選択可能な福利厚生の違いにより、希望する福利厚生を選択できないケースがある。例えば、正規雇用である正社員と、非正規雇用であるアルバイトでは、受けられる福利厚生が異なる場合があるのだ。そのため、福利厚生の制度により、不公平が生まれる恐れがある。

課税と非課税が分かりづらい

カフェテリアプランでは、複数の福利厚生が提供されている。そのため、税金の仕組みが複雑になり、課税と非課税のメニューが混在する。内容に応じて、課税・非課税を判断する必要があるだろう。

ポイントに期限がある

福利厚生でポイントを配布する場合、残ったポイントを翌年に繰り越しできない「単年度精算方式」を採用している企業が多く存在する。そのため従業員は、付与されたポイントをなんとか使い切る、もしくはポイントを使い切れず期限を迎えてしまうといったケースがあるのだ。その結果、従業員の不満につながる場合もある。

カフェテリアプランの主なメニュー例

ここでは、カフェテリアプランの主なメニュー例を見てみよう。

健康増進・医療支援

健康増進・医療支援では、病気の予防や健康の維持・増進に関わる費用の補助を行う。

主なメニュー例を、以下に挙げた。

・健康診断（生活習慣病健診・人間ドック・若年健診）
・専門ドック（CT、MRI）
・自己採取検査キット
・予防接種
・歯科治療
・サプリメント
・健康食品
・郵送健診
・メンタルヘルス
・スポーツジムの利用料など

育児・介護支援

育児・介護支援では、従業員の家族に育児や介護が必要な場合に、サポートを受けられる。

それぞれの主なメニュー例は、以下の通りだ。

育児
・育児用品購入費の補助
・保育園の入園支援、保育園利用料の補助
・キッズスペース付きサテライトオフィス利用料の補助
・民間学童保育利用料の補助
・ベビーシッター利用料の補助など

介護
・介護施設の利用料補助
・介護サービスの利用料補助
・家事代行の利用料補助
・介護、看護ヘルパーの利用料補助など

また、不妊治療の費用補助を受けられるプランも存在する。

財産形成支援

財産形成支援では、損害保険料や生命保険料の補助、FP（ファイナンシャルプランナー）セミナーの参加費や相談料、持株会の補助などを行う。FPセミナーでは、財産形成について具体的なアドバイスを受けられるため、相談料を補助してもらうことで相談しやすくなるだろう。また、持株会は、毎月の給与から株の購入費用が自動で差し引かれるため、貯金が苦手な人でも簡単に財産形成できる。

会社生活支援

会社生活支援では、昼食代の補助や自社製品購入費の補助、社内サークルの活動費の補助、ボランティア活動に必要な費用の補助などが受けられる。加えて、社内コンビニや食堂の設置も、会社生活支援に含まれる。なお、会社生活支援は生活支援と表記される場合もある。

住宅支援

住宅支援では、家賃補助や寮の提供、社宅使用料の補助、引っ越し費用の補助などを受けられる。カフェテリアプランに限らず、一般的な福利厚生でも提供されているケースが多い。

レジャー活動支援

レジャー活動支援では、映画鑑賞やレジャー施設、リラクゼーション施設、スポーツ観戦などの利用に必要な費用を補助する。また、旅行にかかる宿泊費や交通費の補助が受けられる場合もある。

自己啓発支援

自己啓発支援では、資格取得や学費、受験料などの補助を受けられる。

主なメニュー例は、以下の通りである。

・通信講座の受講料
・各種資格取得の受講料、受験料
・大学、大学院の学費の補助
・書籍購入費の補助
・クラブ活動費の補助
・IT機器の購入費の補助

カフェテリアプランのポイントの課税・非課税について

カフェテリアプランのメニューには、課税扱いとなるものと非課税扱いとなるものがある。課税・非課税を判断するには、法定福利厚生と法定外福利厚生どちらに当てはまるかを確認することがポイントだ。ここでは、非課税になる条件や、非課税扱いのメニューの具体例を紹介する。

法定福利厚生と法定外福利厚生

福利厚生は、法定福利厚生と法定外福利厚生に分けられている。法定福利厚生は、雇用保険や労災保険など、法律で定められており、原則非課税となる。一方、法定外福利厚生は、法律で定められておらず、企業が独自で実施している。スポーツジムや資格スクールなどの福利厚生を、従業員全員が利用できるようにして、企業が費用を負担した場合は非課税となる。しかし、一部の従業員のみ利用できる場合は、利用する従業員の給与として扱われ、課税扱いとなるのだ。

非課税扱いとなる条件

福利厚生費を非課税扱いにするには条件がある。

・福利厚生を目的とした内容である
・福利厚生として妥当な金額、かつ常識の範囲内である
・従業員全員が利用できる平等な福利厚生である
・税務規定内の支出である（法定外福利厚生の場合）

福利厚生は、より安心して働ける環境の提供や、従業員と家族の生活の安定、健康の向上などが目的である。目的に合った福利厚生メニューであることが、非課税扱いとなる大きな条件だ。また、限度額が決められている福利厚生制度があるため、事前に確認しよう。

非課税扱いとなるケース

・育児介護の補助費用や慶弔費
保育園や介護サービスの利用料などの補助は、非課税の対象となる。また、結婚・出産祝いや見舞金など、お祝いや不幸ごとがあった際に支給する慶弔費は、福利厚生費となるため非課税である。ただし、一定の基準を満たし、かつ妥当な金額でなければならない。

資格取得費用
業務に必要なスキルを学習するために必要な資格取得費用の補助は、非課税となる。例えば、資格の研修にかかる費用や、講習会の参加費用などが対象だ。

社内イベント費用
新年会や忘年会といった社内イベントにかかる費用は、以下の要件を満たした場合に非課税扱いとなる。特定の部署のみで開催するイベントや役員のみを対象とした新年会などは、非課税対象とならない。

・従業員全員が参加対象で、多くの従業員が参加している
・全社、全部署に開催権利がある

飲食費
特定の条件により、非課税扱いとなる飲食費がある。例えば、落成式や会社の創立記念日などで従業員全員に提供した飲食費である。また、宿直や残業など、通常の労働時間外に働いた従業員へ飲食を提供した場合も、非課税扱いとなる。

課税扱いとなるケース

・健康診断の費用を従業員に渡す
会社から従業員へ健康診断の費用を渡し、従業員から病院へ費用を払って健康診断を受ける場合は、課税の対象となる。一方、会社が病院へ直接費用を払う場合は、非課税となる。ただし、健康診断の費用がかなり高額になると、福利厚生費として扱えないため、適切な金額を設定しよう。

・寮や社宅の家賃を50%以上会社が負担する
従業員が居住する寮や社宅の家賃を、会社が50%以上負担すると、給与として扱われるため課税対象となる。しかし、家賃の50%以上を従業員が支払う場合、会社の負担額は非課税扱いになる。

・通勤手当が非課税限度額を超える
通勤手当を従業員に支給する際、一定額までは非課税対象となる。しかし、非課税限度額を超える過度な支給は、課税対象となるため注意が必要だ。例えば、公共交通機関を利用して通勤している従業員に対し、1か月に15万円以上の通勤手当を支給すると、15万円を超えた金額が課税対象となる。また、職場と自宅の距離が2km未満で、自動車や自転車を利用して通勤している従業員は、通勤手当が全額課税される。

・従業員へ現金や現物の支給を行った場合
旅行券や商品券といった金券やスーツの現物などを支給すると、給与として扱われ、課税対象となる。会社の制服の支給は原則非課税となるが、スーツは特定の会社の従業員であると判別しづらく、制服として認められないため、課税されてしまうのだ。

・妥当ではない金額の飲食代
会社で食事会や飲み会を行う際、従業員全員が参加でき、かつ50%以上の従業員が参加した場合は、非課税対象となる。しかし、社内イベントで一人当たり5万円といった、かなり高額な飲食代であると、交際費扱いとなり課税されるケースがある。明確な金額は決まっていないが、福利厚生費として扱うのであれば、常識の範囲内で設定する必要があるだろう。また、事前に税理士に相談するのもおすすめだ。

カフェテリアプランにおすすめの福利厚生代行サービス

ここでは、カフェテリアプランにおすすめの福利厚生代行サービスを3つ紹介する。

ベネフィット・ステーション

株式会社ベネフィット・ワンでは、カフェテリアプラン「ベネフィット・ステーション」を提供している。メニューは、住宅補助や医療補助に加えて育児補助、介護補助など様々だ。目的や課題に応じてメニューを提案してもらえるため、企業に最適なカフェテリアプランを選択できる。その他、旅やグルメ、レジャー・エンタメ、ビューティーなど、全国で140万件以上のサービスが利用可能だ。

ベネフィット・ステーションの特徴を、以下に挙げた。

・導入、運用の手間がかからない
カフェテリアプランの設計から導入後のフォローまで、全ての工程を任せられるため、福利厚生制度の担当者の負担を大きく削減できる。

・豊富な実績があり、コンサルティングスキルが高い
大手企業や団体から多くの受託実績があるため、経験に基づくコンサルティングを行いながら、企業に最適なカフェテリアプランを提供する。

・管理費用が低コスト
充実した福利厚生メニューを、リーズナブルな管理費用で提供する。例えば、従業員数が1,000名の企業で、一人につき30,000ポイントを付与する場合、年間一人当たり約30,900円の予算が必要となる。

・高い対応力と利便性を提供
ベネフィット・ワンは、国内で初めて自動決済システムに対応することで、企業の事務作業を減らし、利便性の向上につなげた。PCやスマートフォンなど、各端末に対応したポイント申請システムを提供している。

福利厚生倶楽部

株式会社リロクラブでは、カフェテリアプラン「福利厚生倶楽部」を提供している。カフェテリアプランを利用するには、福利厚生俱楽部の契約が必要になる。福利厚生俱楽部を契約すると、リロクラブが提供している福利厚生サービスをお得に利用できる。従業員が1,000人以上の規模で多く導入しているが、充実した福利厚生を提供したい中小企業やベンチャー企業への相談・導入実績もある。

福利厚生俱楽部の特徴を、以下に挙げた。

・導入時にコンサルティングを受けられる
システムの導入時にコンサルティングを実施し、最適なプラン設計やスムーズな導入につなげる。

・「生きた制度」を実現する
管理運用コンサルティングを実施し、福利厚生の利用率やポイント消化率の向上につながる提案を行う。制度を適切に運用するため、PDCAを一緒に回すサポートも提供する。

WELBOX

株式会社イーウェルでは、カフェテリアプラン「WELBOX」を提供している。WELBOXは、育児や介護、健康増進、エンターテイメントなど、豊富なパッケージメニューを提供する福利厚生サービスである。全国のサービスや施設と連携を取ることで、低コストで福利厚生を提供する。また、スマートフォンアプリを提供しており、特典クーポンや宿泊検索などの便利機能が利用できる。

WELBOXの特徴を、以下に挙げた。

・幅広いサービスを、会員価格で利用できる
国内外のホテルや旅館、人間ドック、フィットネスクラブなどを会員価格で利用できる。加えて、訪問介護や保育所の入会金が無料になるサービスも提供している。

・会員の2親等以内の家族まで利用できる
会員本人と配偶者だけでなく、両親や子ども、祖父母まで、2親等以内の家族なら誰でもサービスを利用できる。

・コンサルティングスキルの高さ
業界で一番の豊富な経験や実績を持ち、スムーズに制度導入をサポートする。

・柔軟なメニュー変更
従業員の様々なニーズや環境の変化に応じて、メニューの追加・削除に対応する。

・導入後の手厚いサポート
高いコンサルティング力を生かし、カフェテリアプラン導入後もサポート・施策の提案を定期的に行う。

まとめ

カフェテリアプランは、従業員に一定のポイントを付与し、従業員はポイント内で好きなメニューを選択できる福利厚生サービスである。従業員は、豊富な福利厚生により、働きやすさやプライベートの充実につながるだろう。また、企業は、従業員満足度の向上により離職率の低下や、企業のブランド力向上が期待できる。従業員だけでなく、企業も様々なメリットを得られることが、カフェテリアプランを導入する企業が年々増えている理由なのだろう。

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