人事領域の最新動向をご紹介！
本資料では2021年5月にHRプロ会員の興味関心が高かった
記事コンテンツ／ダウンロード資料／セミナー等を紹介しております。
前年5月より、HRプロのトラフィックにおいて新規流入
既存会員ともに大幅な増加傾向（昨年対比でほぼ倍増）と、サイト状況は引き続き好調です。
5月の人事担当者注目ニュース
コロナ禍に知っておきたい「4つの休業タイプ」と「休業手当支払義務」
ネット上では、「休業手当」に関する悲喜こもごものコメントで溢れている。
休業手当とは、労働基準法に定められている賃金の一種で、「休業が使用者の責めに帰すべき事由による
場合」に支払いが義務付けられている、平均賃金の6割以上の手当のことである（労働基準法26条）。
しかし昨今…
人事の注目を集めた5月のダウンロード資料やセミナーの内容は？
お役立ち資料は、「法改正」や「ISO30414」に関する資料に引き合いあり。
セミナーは、「組織関連」や「採用関連」が向上。
お役立ち資料は、「法改正」や「ISO30414」の資料に多数の引き合いがあった。
セミナーは、「リーダーシップ開発」や「組織開発」といった
組織関連＋「内定承諾」や「インターン企画」など採用関連にも引き合いあり。
5月「HR総研」最新データ
HR総研×組織学会「組織調査2020」結果報告
現代に必要な「組織の革新性」を高めるためには
HR総研と組織学会（※）は、「日本企業のいま」を総点検することを目的に、
『組織調査2020』を2020年9月から2021年2月にかけて実施しました。
調査の結果、組織（企業）として149社、個人として710名の有効回答を得ました。
本報告では、その調査成果のサマリーとして、企業のイノベーション力が
いかなる経営成果に結びついているのか、またイノベーション力を高めるためには
どのような施策が有効なのか、データから明らかになった事柄をお伝えします。
・イノベーション力は、市場競争力に結び付いている。
イノベーション力の高い企業はコロナへの対応もよくできている。
・人材の多様性や、それを実現する採用の革新性など、人事施策が影響している。
HR総研×楽天みん就：2022年卒学生の就職活動動向調査 結果報告【就職活動編】
理系の4割以上が3月時点で内定獲得、インターンシップとの関係は？
HR総研と楽天みん就は、2022年卒学生を対象にした就職活動の最新動向を調査しました。
2年連続でのコロナ禍での就職活動となる中、学生の動向はどのようになっているのだろうか。
本調査結果を、「就職活動編」と「就職意識編」の2回に分けてレポートする。
今回は、「就職活動編」として、特に就職活動の動向についてフリーコメントを含めて調査結果を報告する。
・22年卒学生の就職活動開始時期、21年卒より後ろ倒しの傾向
・インターンシップ不参加は2割、オンライン型では●月以降で高い参加率を保持
・インターンシップ実施期間、オンライン型では6割以上が●日以内を希望
それぞれの詳細は、本資料をダウンロードしご覧ください。
