人事領域の最新動向をご紹介！
本資料では2021年2月にHRプロ会員の興味関心が高かった
記事コンテンツ／ダウンロード資料／セミナー等を紹介しております。
前年2月とのCV（コンバージョン）比較では
ダウンロード資料：約108％／セミナー情報：約191%の伸長と引き続き好調です。
2月の人事担当者注目ニュース
「育児・介護休業法」が2021年1月より改正。就業規則などの対応は済んでいますか？
厚生労働省より、2019年12月27日に「改正育児・介護休業法施行規則及び改正指針」が告示され、
2021年1月1日に新しい「育児・介護休業法」が施行されました。
今回の法改正により、「子の看護休暇・介護休暇」について取得単位と取得対象労働者に変更が生じますが
社内での対応は済んでいますか？
国が推進する「働き方改革」に関連する法改正でもあるので…
このニュースの続き、その他の注目ニュースは本資料をダウンロードしご覧ください。
人事の注目を集めた2月のダウンロード資料やセミナーの内容は？
2月のお役立ち資料は人事や組織の「改革」に引き合いあり。
セミナーは「評価者育成」や「自発性」関連のワードが向上
ダウンロード資料は、人事や組織の「改革」に関する資料に引き合いがありました。
また、自立型人材の育成への課題や関心の高さも伺えます。
セミナーは、「評価者育成」や「自発性」に関して引き合いがありました。
より具体的な、人気のあった資料やセミナーの情報は本資料をダウンロードしご覧ください。
2月「HR総研」最新データ
HR総研×LabBase：2022年修了理系院生の就職活動動向調査（1月） 結果報告
理系院生の6割が研究職志望、4分の3が仕事への専門性の活用を重視
コロナ禍が続く中、様々な分野から優秀な人材を確保しようとする動きも見られている。
その一方、学業や研究との両立に苦慮しながら就職活動に励む理系院生であるが
コロナ禍の影響をどのように捉え、現在の就職活動に対してどのように取り組んでいるのだろうか。
HR総研（ProFuture株式会社）とLabBase（株式会社POL）は、今年1月における2022年修了理系院生の
就職活動の実態について共同調査を行っており、以下にその結果を報告する。
・コロナ禍による研究遅延は6割近く、就職活動への影響の懸念も半数以上
・志望する職種は「研究職」が6割、業界の絞り込みが進む学生も●割
・推薦応募の利用予定は2割、推薦応募枠の廃止に「困る」は●割
HR総研：シニア活躍支援に関するアンケート
HR総研上席コンサルタント・藤岡長道氏による寄稿レポート
～現実を直視して早期の課題発見、早期の改善着手が必要～
昨年12月にHR総研にて実施した「シニア活躍支援に関するアンケート」の結果について
シニア活躍に関する専門家であるHR総研上席コンサルタント・藤岡 長道氏による寄稿レポートを紹介する。
◇藤岡 長道氏による寄稿レポート 本文（一部抜粋）
アンケートの結果を読みながら、私は各社の人事の方がシニア対応に苦労されている姿を
想像するとともに、対策の現状に危機感を持った。
過去、日本企業が収益を伸ばせたのにはいくつかの構造要因があった。
第一に2010年までの国内人口の増加、第二に輸出または直接投資市場の拡大
第三に輸出拡大が難しい局面での政府支出、第四に金融緩和による民間投資を刺激する政策。
現在、このすべての構造要因が…
それぞれの詳細は、本資料をダウンロードしご覧ください。
