「グロス」や「ネット」という言葉を知っていますか。ビジネスに携わっている人であれば聞いたことがある人は多いかもしれませんが、意味や詳細まできちんと説明するのは難しいと感じる方が多いと思います。
これらは広告などを実施する際に使われることが多いですが、予算設定やCPA（Cost Per Acquisition）に大きく関わってきます。認識や理解が誤っていると、損失を生み出してしまうことに繋がりかねません。意味を正しく理解し、正しく費用をかけることが重要となります。
本記事では、グロスとネットの違いや、マージンとの関連性、計算方法などについて解説します。
目次
グロスとネットとは
グロスとネットとは、マーケティング業界での料金を表現する際に使われることが多いです。それぞれの意味と特徴について見ていきましょう。
グロスとは広告費の原価と広告代理店の手数料を合わせた金額
グロスは、広告やメディアの出稿における総計や全体の値を指します。具体的には、広告費の原価と代理店の手数料を合わせた金額を指すことが一般的です。広告を出稿する際、広告代理店が広告出稿にあたっての手数料として一定の割合を取得します。そのため、グロスは広告主が実際に支払う広告費用の総額を表します。
グロスは、広告キャンペーンの予算設定や広告効果の評価に使用されます。広告主は、広告費用全体を把握することでキャンペーンのコストを管理し、予算の妥当性を検証することが可能です。また、メディア企業や広告代理店にとっても、収益性やキャンペーンの効果を評価する上で重要な指標となります。グロスによる分析は、広告予算の最適化やROI（投資対効果）の向上に役立つのです。
ネットは広告費の原価から手数料や割引を差し引いた実際の費用
一方、ネットは、グロスから主には手数料や何らかの要素を差し引いた純計や最終的な値を指します。具体的には、広告費の原価から手数料や割引を差し引いた実際の広告費用のことです。広告主が実際に支払うべき金額を表すため、広告効果の評価や予算管理において重要な役割となります。
広告費用から手数料や割引を差し引いた実際の支払い額を把握することで、広告の費用対効果やROIを正確に計測することが可能です。ネットは収益や利益を考慮したマーケティング戦略の立案や予算配分において、より具体的な情報を把握することに繋がります。
不動産業界やゴルフでも利用されている
ビジネスの分野で利用されているグロスとネットですが、ビジネスシーン以外でも利用されることがあります。使われているのは主に、不動産業界やゴルフです。
不動産業界では、主に不動産投資の利回りを表す言葉として用いられています。グロスは表面利回り、ネットは実質利回りを意味しています。表面利回りとは、単純に年間家賃収入を物件購入価格で割ったものです。ただし、実際に不動産投資を行なう際には、不動産仲介手数料や固定資産税、修繕費などの経費がかかります。このようなコストを考慮して算出したものが実質利回りです。
また、不動産業界においては、賃貸事務所の面積を示す際にも使われることがあります。ネット面積は契約面積のことで、実際に事務所として使用できる範囲の面積のことです。グロス面積は、エントランスやエレベーターホール、廊下、トイレなどを含めた全体の面積を指します。
ゴルフでは、スコアを示す言葉として使用されます。グロスはホールアウトした際の総スコア、ネットは総スコアからハンディキャップを引いたスコアを意味しています。ゴルフではそれぞれの実力差を考えて、実力差を埋めるためにハンディキャップを設定することがあります。例えばゴルフ経験のあるＡさんのハンディキャップが10でグロスが90であれば、ネットは80です。対してゴルフ経験のないＢさんのハンディキャップが25でグロスが110であれば、ネットは85となり、Ｂさんが勝利するという形になります。
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関連性の高い「マージン」とは
グロスとネットはマーケティング業界での料金を表現する際に使われることが多いですが、グロスとネットに大きく関係しているのが「マージン」です。
広告代理店の手数料
マージンとは、代理店が受け取る手数料のことです。広告代理店は、広告主とメディア企業との仲介役としてさまざまな業務を行います。広告キャンペーンの企画や設計、メディアの選定や交渉、制作や配信など、多岐にわたる業務を担当します。その対価として手数料を受け取りますが、この手数料がマージンとなります。
マージンの重要性と影響要因
広告主が支払う広告費用には代理店への手数料が含まれているため、この手数料を正確に把握することは効果測定や予算管理において重要です。
マージンの割合は契約内容や交渉によって決まりますが、一般的に割合は市場や業界の標準によって異なることがあります。一部の業界では20%が一般的ですが、競争が激しい場合や大規模なキャンペーンの場合には割合が下がることもあります。割合にはさまざまな要因が影響し、代理店の業績や信頼性、提供するサービスの質、市場の需要と供給のバランスなどが考慮されます。また、広告キャンペーンの規模や予算、期間なども影響を与える要素です。
3つの算出方法
グロスとネット、マージンの関係は計算式で示すことができます。以下のような計算式となります。
グロス（請求金額）=ネット（広告費用）+マージン（広告費用 × 手数料の割合）
例えばマージン率が30％で、広告費用が100万の場合、以下の計算式となります。
100万円+30万円=130万円
グロスとネットが利用される理由
グロスやネットを用いて広告費用を表しますが、なぜ2つを利用して計算を行うのでしょうか。それには広告代理店とクライアントの認識を合わせる目的があります。
広告代理店とクライアントの広告費の認識を合わせるため
グロスとネットの利用は、代理店とクライアントの間で認識を合わせるために重要となっています。代理店とクライアントは、広告キャンペーンの計画や実施において協力関係を築きますが、費用に関して認識の齟齬が生じることがあります。
広告主は、自社の広告費用に関して、明確に把握していきたいと考えます。しかし、代理店の手数料や割引、媒体費用の変動などがあるため、支払うべき広告費用を正確に把握することが困難なケースがあります。ここで、ネットの概念が重要な役割を果たします。広告費用の正しい支払額を示してくれるので、広告主は広告キャンペーンの予算管理や経費精算の際に、より具体的な数値を把握することができます。
また、広告主は、代理店の収益構造を理解し、マージンの割合や計算方法について明確な合意を得ることが重要です。これにより、広告主は広告キャンペーンの予算管理や経費の精算をより正確に行うことができます。
マージンについても齟齬がないようにするため
代理店は広告キャンペーンの企画や運営に多くのリソースを投入し、その対価として手数料を受け取ります。広告主はマージンの割合と計算方法について明確な合意を得ることで、双方の間で齟齬が生じないようにします。
透明性と信頼関係は、広告代理店と広告主の間で長期的なパートナーシップを築く上で重要な要素です。代理店は正当な収益を確保しながら、割合の設定や変更について広告主との透明なコミュニケーションを図ることが求められます。それによってクリーンな契約・取引を行うことができ、広告の成果にも繋がりやすくなることが考えられます。
ネット建てとグロス建ての計算方法
解説したように、ネットにマージンを加えたものがグロスで、最終的に支払うべき料金です。ただしこの料金は、「ネット建てでの取引」か「グロス建てでの取引」で金額に変動があるのです。
ネット建て（マージン率は20％と仮定）
ネット建ての場合、ネットを80万円と設定すると、この80万円に対してマージン率が適用されます。そのためマージンは16万円です。
つまり、ネット：80万円、マージン：16万円、グロス：96万円です。
グロス建て（マージンは20％と仮定）
グロス建ての場合、グロスに対してマージン率が適用されます。そのため、グロスを100万円と設定すると、この100万円に対して20％のマージン率が適用され、マージンは20万円となります。
ネット：80万円と設定していた場合、マージン：20万円となり、合計で100万円のグロスとなります。先ほどのネット建てと比較すると、ネットは80万円で同じですが、全体的には4万円もの違いが生じてしまいます。
広告を扱う際のグロスとネットの注意点
ここでは、広告を扱う際のグロスとネットの注意点について解説します。注意点を抑えておくことで、思わぬ損失を防ぐことができます。主に以下の点について注意しておきましょう
● ネット建ての方が費用を明確にしやすい
● 広告代理店への依頼の際はグロスとネットのどちらになるか確認をする
● CPAも両方で算出しておく
ネット建ての方が費用を明確にしやすい
ネット建ての広告費計算は、原価から代理店の手数料や割引を差し引いた実際の費用を示します。この方法は、広告主が広告費を明確に把握するのに役立ち、広告費の詳細な内訳を把握し、予算管理や経費精算を効果的に行うことができます。また、広告主はネット建ての費用を基にして広告効果や収益性を評価することもできます。
広告代理店への依頼の際はどちらになるか確認をする
広告キャンペーンを広告代理店に依頼する際には、グロスとネットのどちらの計算方法が適用されるのかを明確に確認しておくことが重要です。代理店によって計算方法が異なるケースも考えられるので、依頼前にしっかりと話し合い、合意を得ることが必要です。
グロスの場合、代理店の手数料が算出されている費用に含まれているため、広告費用の合計額に基づいて支払いを行います。一方、ネットの場合は手数料や割引が差し引かれている費用を支払うことになります。
依頼する広告キャンペーンの性質や予算によって、どちらの計算方法が適しているかは異なる場合があります。例えば、予算が限られている場合や効果的な広告費の管理が求められる場合には、ネット建ての方がより明確な費用把握が可能です。一方、代理店による包括的なサービスや広告運用に関する支援が必要な場合には、グロスの方が適しているかもしれません。
CPAも両方で算出しておく
CPAは、広告主が特定の目標を達成するためにかかる広告費を示す指標です。「顧客獲得単価」「成果単価」とも呼ばれます。
例えばWebサイトを通じてのコンバージョンが最終的なゴールであった場合、CPAは「総コスト÷コンバージョン数」といった計算式で算出することができます。広告費20万円をかけて100件のコンバージョンを獲得した場合、CPAは2,000円となります。この場合、商品単価は2,000円以上でなければ赤字ということになります。このCPAが低いほど、効果が高い広告ということになり、安い広告費で顧客を獲得することができたということを意味します。広告にかける費用は、その広告によってもたらされる効果金額より低い必要があるため、広告主はCPAを計測して費用対効果しっかりと評価していく必要があるのです。
CPAの計算においても、グロスとネットの両方の視点で算出しておくことが有益です。グロスでのCPAは、広告費全体を対象とした費用対効果を評価するために使用されます。一方、ネットでのCPAは、広告費から手数料や割引を差し引いた実際の費用を対象とした費用対効果を評価するために使用されます。
両方の視点でCPAを計算しておくことで、広告費の効果的な管理と予算配分を行う上でより具体的な情報を得ることができます。さらに、代理店とのコミュニケーションや成果報酬の設定においても有益な情報となります。
関連記事：思い込みを捨てた広告でCVR（コンバージョン率）が向上／インズウェブの事例を解説
グロスとネットを考えないとどうなるのか
広告の計画を行う際、グロスとネットの選択基準を考慮しないと、予想外の問題が生じる可能性があります。主に発生する問題や注意点について解説します。
予想していた費用をオーバーしてしまう
グロスとネットでは広告費の算出方法が異なるため、選択を誤ると予想していた費用をオーバーする恐れがあります。グロスでは代理店の手数料や制作費などが含まれるため、最終的な費用は高くなります。一方、ネットでは原価のみが評価されるため、比較的予算内でキャンペーンを展開することができます。
予算に制約がある場合や費用を効果的に管理したい場合には、2つの選択基準を考慮して費用の見積もりを正確に行うことが重要です。適切な選択を行うことで、予算をオーバーする心配を軽減し、キャンペーンの効果を最大化することができます。
同じ見積もりに見えても違いがある
2つの見積りは、表面上では同じように見える場合がありますが、実際には違いがあります。前述しているように、グロスでは代理店の手数料や制作費が含まれるため、見積りの内訳を正確に把握する必要があります。一方、ネットでは原価のみが評価されるため、見積りの明確さと透明性が高まります。
同じ見積もりに見える場合でも、2つの選択によって含まれるサービスや費用が異なることがあります。代理店とのコミュニケーションを重視し、見積もりの詳細を確認することで、適切な選択基準を適用し、予想外の費用増加やトラブルを回避することができます。
広告代理店とのすり合わせをしっかり行っておくこと
キャンペーンを成功させるためには、代理店とのしっかりとしたすり合わせが必要です。以下では、その重要性と具体的なポイントについて説明します。
代理店とのすり合わせは、キャンペーンの目的やターゲット、予算、施策前後のスケジュールなどの要素を明確にするために重要です。まずは、キャンペーンの目的を代理店に伝えましょう。それによって、代理店は適切なメディアチャネルや広告形態の選択や戦略の立案を行うことができます。
次に、ターゲット層や競合他社の動向など、キャンペーンに関わる情報を代理店と共有しましょう。これによって、代理店はより効果的なターゲット設定やメッセージの設計を行い、キャンペーンの成果を最大化することができます。
また、予算やスケジュールに関しても代理店とのすり合わせが重要です。キャンペーンの予算に応じた適切なメディアチャネルや広告形態を選択し、効果的な費用配分を行うために、代理店との協力が必要です。また、キャンペーンのスケジュールを適切に管理することで、予定通りの展開と効果測定が可能となります。
広告の種類や費用の相場
広告はビジネスやマーケティング戦略の重要な要素であり、効果的な広告を展開するためには、各種広告の特性や費用の相場を理解する必要があります。以下では、主要な広告メディアである雑誌広告、新聞広告、Web広告、テレビ広告について、それぞれの特徴と費用の相場について説明します。
雑誌広告
雑誌広告は、特定の読者層に対してターゲットを絞った広告展開が可能なメディアです。雑誌はカテゴリーごとに読者層が異なるため、広告主は自社のターゲットに合った雑誌を選択することが重要です。一般的に、人気雑誌や専門雑誌など、広告掲載料は雑誌の知名度や影響力に応じて異なります。
雑誌広告の費用は、広告サイズ、ページ位置、掲載期間などによって異なります。一般的な相場としては、小さな広告であれば数万円から数十万円程度、大きな広告や表紙広告であれば数百万円以上になることもあります。また、特定の号や特集号などの需要が高い場合は、費用も増加する傾向にあります。
新聞広告
新聞広告は、地域や特定の読者層に向けて効果的に情報を発信することができるメディアです。新聞の販売部数や地域的なカバー範囲、曜日などによって、広告の露出範囲や費用が異なります。特に全国紙や地方紙の差異や、平日と週末の料金設定の違いがあります。
新聞広告の費用は、広告のサイズ、位置、色の使用、掲載日数などによって決まります。一般的な相場としては、1面広告や大きな広告であれば数十万円から数百万円程度になることが多く、小さな広告であれば数千円から数万円程度と幅があります。
Web広告
Web広告は、インターネットを通じて広告を配信する方法であり、現代の広告の主要な形態の一つです。Web広告は広範なオーディエンスにアクセスできるため、効果的なターゲティングや広告効果の測定が可能です。
Web広告の費用は、広告の形式や配信方法、広告主の選択するプラットフォームなどによって異なります。主な費用の指標としては、クリック数やインプレッション数に対する料金（CPCやCPM）、広告掲載期間に対する料金（固定費用や月額料金）などがあります。また、人気のあるWebサイトや大手プラットフォームでの広告掲載は費用が高くなる傾向があります。
Web広告の費用相場は非常に幅広く、小規模な広告主から大手企業まで様々な予算に対応できる特徴があります。一般的な相場としては、CPC広告では数円から数十円、CPM広告では数十円から数百円程度が一般的ですが、需要の高まりや競争の激化によって費用が変動することもあります。
テレビ広告
テレビ広告は広告業界の中でも最も知名度と影響力が高いメディアです。テレビは多くの人々に広告を届けるためのパワフルなツールであり、広告主は広い視聴者層にアピールすることができます。テレビ広告は放送時間帯や放送局、番組の人気度などによって費用が異なります。
テレビ広告の費用は、広告の尺や放送時間帯、視聴率、放送局などによって決まります。一般的な相場としては、数秒から数十秒の広告であれば数十万円から数百万円程度が一般的です。また、特に視聴率の高い番組や特別なイベントの際には費用が上昇する傾向があります。
関連記事：Web広告の予算の決め方と最適な配分方法
まとめ
本記事では、グロスとネットの違いや、マージンとの関連性、グロスとネットの計算方法などについて解説しました。
広告代理店を利用して広告を運用する際には、グロス、ネット、マージンの意味をおさえておくことが重要です。グロスとネットの認識が違っていると、請求金額に大きな差が生まれてしまったり、予測していた広告費より多くなってしまったりといった恐れがあります。
グロス建て取引か、ネット建て取引か、その契約形態によって広告主が支払う広告料や、広告代理店が受け取るマージンに大きな差が生じます。広告の契約を進める際は、どちらの形態で契約するのかを明確にして、認識に相違が生じないように留意しましょう。
