一般的な広告配信手法として定着してきているDSP広告。
しかしBtoB領域におけるマーケティング活動においては、まだまだ広がる余地があります。
データの掛け合わせや登録しているデータ情報から様々な切り口で配信をされているDSPですが、人事特化型メディアDSP「HR DSP」を配信している側としてDSPとは何か。またその活用方法についてお伝えしたいと思います。
そもそもDSPとは
そもそもDSPとは何かというとDemand Side Platform(デマンド サイド プラットフォーム)の略です。
端的に言えばディスプレイ広告(バナー広告)で世の中にある色々なメディアの在庫「枠」からディスプレイ広告を見ているユーザー「人」単位で広告配信が出来る配信手法のことです。
「人」単位というのがどういうことかと言うと年齢や性別・趣味趣向や属性データなど様々なデータを掛け合わせます。
つまり広告主のターゲットになるであろうという仮説より各DSP業者が持っているデータを掛けわせて、なるべく広告主のターゲットに近い配信層へ設定するのです。
広告主からすればDSP業者に対し配信したいターゲットやユーザー層を伝えて、広告素材を入稿してしまえばあとは勝手に業者側で配信をしてくれるという非常に便利で効率化された広告商材です。
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狙ったターゲット層へ配信できるDSPの手法とは
では人事向けに配信をする手法としてどういった方法があるかについてですが
ここまで引っ張っておいて期待させておきながら恐縮ですが実はあまりないというのが現実です。
正確に言うと人事という狭いセグメントに提供出来る業者がそもそも少ないという事があります。
直近で注目を浴びた事例として某大手メディアの属性データと某DSPプラットフォーム業者の配信連携が行われた事があげられます。
ただ、某大手メディアの属性データは多くのビジネスマンが登録している大規模な属性データとなるDSPなので、どこまで効果が得られるかというのは相性も含めてやってみないと分からないところが多いのも事実です。
それ以外では弊社でも提供している人事や経営者特化型のメディアのデータを介してDSPとして配信していくものがあります。
また、人事に特化していなくとも在庫数を多く抱えている大手のDSP業者でも一定の効果は施策の設計次第で得られる可能性は高いです。
最終的には広告主のニーズにどのDSP(データ)が合っているかを見極めて実施し検証していくという、継続的な改善を少額でも回しながら実施していくのが実態となっている状況です。
DSPで課題を解決する方法とは
それではDSPでどのように課題解決につなげていくかという事ですが、現在弊社で取り扱っている人事に特化したDSPを例にあげてご説明させて頂きます。
まず大きなポイントとして実際に人事の方々に配信するに当たり、各社のマーケティング担当者が課題に対してどのような考えを持っているかによって解決できるかできないかに違いが出て来ます。
DSPの特性上、潜在層への認知向上がメインの目的となるからです。
ただ、マーケティング担当者としては常に費用対効果を社内からは求められていて「潜在層へ認知を広げられたんです!」では今の時代あまり通用しないケースが多いのではないでしょうか。
実際に弊社にDSPでお問合せ頂く案件でも、コンバージョン(お問合せやセミナー申込み)を成果地点に設けられないかとご相談頂く事が多いです。
もちろん成果に直結する案件もありますが、DSP業者側にとってもコンバージョンを創出するようなノウハウはそこまでなくノウハウがないことを背景にリスクが高いという現状があります。
成果に直結するケースで言うと内容力があり話題性が高い商材は可能性が高くなる傾向にあるといえます。
成果を感じるか感じないかはDSPを実施するに当たり、まずその課題がどこにあるのかを洗い出すのが重要です。
課題を認識したうえで認知なのか獲得なのかを明確にしたら、ターゲットや配信したい層や属性があったDSPを検討し最終的に決めた施策で成果が上がるように訴求する製品やコンテンツを熟考した上で配信をしていくのが最善策です。
人事に向けたDSPはまだまだ少ないですが大手のDSP業者含め選択肢はあります。
その中から自社にあったDSPをいかに選択するかが重要です。
まとめ
◆DSPとは「枠」ではなく「人」へ配信をする広告配信手法である
◆細かいターゲット層、特に人事に向けたDSPは実はそんなに多くない。
ただ、使い方がうまい広告主は目的がはっきりしている中で人事や経営者のデータがなくとも大手のDSP業者で成果を出している
◆課題から成果を実感する為には現状のマーケティング施策からDSPに求める期待値を調整し、期待値に対するコンテンツ等の訴求を決め、少額でも良いので継続的な改善策を続けていく事が大事である