ゼロパーティデータプラットフォームSyno Cloudを開発するSyno Japan株式会社は、世界40カ国の40,000人に対する「広告信頼度調査」を実施。調査データの一部を公表した。
参照元：2020年広告信頼度グローバル調査結果（Syno Japan株式会社）
■「40カ国広告信頼度グローバル調査」の概要
調査対象国は、2019年の同調査でも対象となった、世界で最大規模のメディア市場をもつ40カ国が選ばれており、日本も対象に含まれている。各国の一般消費者に対して、コンテンツへの信頼度、広告への信頼度、信頼度と購入意識の関係性等の調査を実施。
調査方法は、2019年度の調査でも利用されたというNTS（1から7までの回答に基づき、±100のスケールで回答者の信頼を計算する方法）が用いられ、調査対象者の「信頼度」を算出している。
本調査では、新型コロナウイルスが広告やメディアのコンテンツに及ぼした影響についても調査項目に加えられている。
参照元：2020年広告信頼度グローバル調査結果（Syno Japan株式会社）
■日本のメディア・広告に対する信頼度をサマリーで公表
本調査のサマリーでは、特に日本のメディア・広告に対する一般消費者からの意見と、他国との比較結果が示されている。
サマリーでは、日本は他国と比べると、ニュースコンテンツの信頼度が依然として低いという調査結果を示すとともに、日本のメディア・広告業界が明らかに他国と比べて厳しい状況にあること、メディア企業や広告主が消費者との間の信頼問題に大きく直面していることを指摘している。
また、2019年の調査結果との比較では、ほぼ全てのメディアのNTSが悪化していること、特にテレビのニュースチャンネルでのコンテンツに対するNTSが悪化したことを指摘。一方で、オンラインメディア（検索エンジンページ、SNS、YouTubeなどのコンテンツ）のNTSは増加傾向にあったことを明らかにした。 さらに、新型コロナウイルスに関するニュースの出典の信頼度は、日本では「新聞（全国紙」」が1位であり、「雑誌」が最下位であることを伝えている。
