数年前、「コア・コンピタンス」という言葉がニュースやビジネス関連の書籍で盛んに使われた時期がありました。
競争の激しいビジネスの現場では、常に他社に勝る戦略や強みを持つことが求められます。
自社と同様に他社も常に成長しており、昨日の「強み」は、決して明日の「強み」ではありません。
自社の強みであるコア・コンピタンスも自社を取り巻く環境の変化に合わせ、定期的に見直していく必要があります。
本記事では、コア・コンピタンスを見極め、自社の事業に反映させていく方法について紹介していきます。
コア・コンピタンスの概要
コア・コンピタンスの見極め、見直しについてご紹介する前に、もう一度コア・コンピタンスについて概要を確認しておきましょう。
コア・コンピタンス（Core Competence）とは、事業において競合他社に比べて強みを発揮できる能力（経営手法や経営資源）、または顧客にとって他社よりも魅力的な商品や技術、スキルのことを指します。
コア・コンピタンスという言葉自体は、経営学者のゲイリー・ハメルと元ミシガン大学教授のC・K・プラハラードが、1990年に「ハーバード・ビジネス・レビュー誌」に寄稿した論文から広まりました。
両氏はコア・コンピタンスの定義を、
・顧客に高い付加価値をもたらす自社の能力
・競合他社に真似されにくい自社の能力
・幅広い分野に展開できる自社の能力
と定義しています。
●コア・コンピタンスの例
ハーバード・ビジネス・レビュー誌には、自動車産業の例としてホンダの「エンジン技術」やボルボの「安全技術」が挙げられていましたが、ほかにも味の素の持つ「アミノ酸に関わる技術力」や富士フイルムのフィルム製造技術を基にした「精密加工技術」などがあります。
コア・コンピタンスを見極める理由
コア・コンピタンスの例として大企業の製造技術などを挙げましたが、自社の強みは製造技術だけではありません。
コア・コンピタンスを平易な言葉で言い換えると、「他社との差別化」ともいえるでしょう。
たとえば他社に比べて、圧倒的にサービスの質が良い、価格では負けない、品揃えでは負けない等も立派な差別化です。
常に大きく変化し競争の激しい市場では、自社のポジションは常に変動します。顧客がいつ他社と自社を比較しても、常に自社を選ぶように対策しなければならない。
それこそがコア・コンピタンスを見極める理由といえるでしょう。
コア・コンピタンスを見極めるには？
簡単に自社の強みを見極める、他社との差別化ポイントを探すといってもすぐに見つかるものではありません。
様々な可能性について検討をするために、プロジェクトチームを発足させて多くの人の意見を聞き、まとまったら差別化推進への協力をもらうことが早道です。
ただし、自社内でプロジェクトチームを組む場合には、構成するメンバーに少し工夫が必要です。
●職位の高い人、社歴の長い人たちだけでメンバーを構成しない
このようなプロジェクトチームは社長の肝いりということも多いと思うのですが、可能ならば職位の高い方や社歴の長い方はオブザーバーとして参加いただく方がよいでしょう。
往々にして社歴の長い方などは「これまで当社はこのやり方でやってきた」「当社のこの技術は市場で求められているハズだ」「売れないのは売り方が悪いのだ」等々、事業に対する思い込みが強く、また発言力もあるのでプロジェクトの方向が限定されてしまうのです。
事業環境は常に変化しています。現在の事業環境に敏感な人たちをプロジェクトメンバーに多く迎えることが、成功のカギになります。
●顧客に接している人たちをメンバーに加える
会社によっては事業企画の部門があり、ゼネラルスタッフが中心となってプロジェクトを進める場合もあるでしょう。
このような場合でも、メンバーには現場の営業部門などを加えておくことが大切です。
ゲイリー・ハメルたちが寄稿したハーバード・ビジネス・レビュー誌には、「顧客に高い付加価値をもたらす自社の能力」が定義されていました。
顧客にとって、何が高い付加価値なのか？これは直接顧客に接している人たちしか、わからないことだからです。
●可能ならば外部の協力を仰ぐ
費用がかかることになるので予算化が必要ですが、外部のコンサルティングなどを行っている会社をメンバーに加えることも有効です。
その理由は2つ。
まず、内部の人間より一層、会社の環境を俯瞰して見てくれること。
正確な判断を下すために、事業環境はとにかく冷静に観察し、分析することが必要なのです。
2つ目は、分析後に役立つことです。
プロジェクトメンバーで話し合った結果、強みが見当たらない、もしくは、あっても弱いという結論が考えられます。
このような場合には、コンサルティング会社を活用することが可能です。
プロジェクトでまず話し合うべきは、顧客が何を望んでいるか？もう少し大きく見るなら、市場で付加価値を生むものは何か？です。
結果、自社にその要件を満たすものが無ければ、一から生み出すか、もしくは他から調達するかしか解決方法はありません。
一から差別化ポイントを生み出すことも考えられなくはありませんが、時間がかかる可能性が高く、また必ずしも成功するとは限りません。
このような場合には、コンサルティング会社を通じて協業できそうな会社とコンタクトすることも考えられます。
自社の弱みを補完する、また自社の強みをより強くするためには、積極的に他の企業と協業することも考えていきましょう。
外部の協力を仰ぐということは、自社には無い知見を得ることでもあるのです。
情報収集と分析には時間をかけ、結果が出たら素早く動く。これがプロジェクトを成功に導く秘訣といえるでしょう。
まとめ
◆今までのやり方を一旦否定する勇気が必要
◆コア・コンピタンスは顧客の目線で考える
◆外部の意見を積極的に取り入れる
◆調査と検討はじっくりと。結論が出たら素早く動く
