Webマーケティング施策の開始を検討したり、広告運用を学ぼうとする際に「CPO(Cost Per Order)」という用語を耳にする機会が増えるかもしれません。しかし、CPOの意味や指標としての役割を正確に理解している人は多くないでしょう。
本記事では、CPOの概要やCPAとの違い、CPRとの相違点を詳しく解説します。さらに、CPOの算出方法や効果的な改善策も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。マーケティング戦略の最適化や広告効果の向上に役立つ情報が満載です。このガイドを通じて、CPOの重要性と活用方法を学んでいきましょう。
目次
CPOとは?
まずは、CPOの概要から見ていきましょう。CPO(Cost Per Order)とは、広告やマーケティングの分野でよく使われる指標のことです。CPOは、ある特定の広告キャンペーンやマーケティング活動において、一つの注文(オーダー)を獲得するためにかかる費用を表す指標になります。
具体的には、広告費用やプロモーション費用など、マーケティング活動にかかる費用を獲得した注文数で割ったものです。CPOを計算することにより、どの広告キャンペーンやマーケティング戦略が効果的であるかを評価することができ、予算の最適な配分を決定するのに役立ちます。
たとえば、ジャンルによって最適なCPOは異なるものの、商品単価が10万円の商品を売る際に、CPOが20万円の場合は会社全体の利益がマイナスになる可能性が高いです。また、CPOは媒体ごとに算出できるので、SNS広告や検索広告を比較して、CPOが最も安い媒体に注力するのは有力な選択肢と言えるでしょう。
CPOは、企業のマーケティング効率を測定し、投資対効果(ROI)を最大化するための重要な指標です。この指標を適切に活用することで、企業は限られた予算でより多くの注文を獲得し、収益を向上させることができます。
関連記事:CPAとは?意味や設定方法、改善するための施策を具体的に解説
CPOとCPAの違いは?
CPOと似た言葉にCPAが存在します。CPO(Cost Per Order)とCPA(Cost Per Acquisition)は似たような指標であり、両者の違いは「注文数」と「獲得数」にあります。
CPOは注文数に対する費用を示すのに対し、CPAは特定のアクション(フォームの記入、登録、アプリのダウンロードなど)の獲得にかかる費用を示すことが特徴です。CPOは具体的な注文や売上を対象とし、CPAは異なるアクションを対象としています。
たとえば、商品を販売する際に下記の手順が必要だと仮定します。
● LPの訪問
● LPの問合せフォームに入力
● 問合せフォーム入力後に決済
● 商品の発送
この場合、LPの問合せフォームに入力するというアクションのCPAは5,000円だとしても、その後の問合せフォーム入力後の決済をしないユーザーが出てくるケースがあります。オーダーは獲得できていないため、CPOは算出できません。一方で、そのままフォームを入力して決済まで完了してもらった場合はオーダーが発生するので、CPAとCPOは5,000円ということになります。
関連記事:マイクロコンバージョン(MCV)とは!設定方法やメリット・デメリットも解説!
CPOとCPRの違いは?
次に、CPOの他にCPRという指標もあります。CPO(Cost Per Order)とCPR(Cost Per Reach)も似た指標ですが、異なる側面を評価することが特徴です。
結論として、CPOは費用と注文数を関連付けますが、CPRは広告の到達性を評価します。CPRは、広告が何人のユーザーに表示されたか(リーチできたか)に対する費用を示します。CPOが注文獲得に焦点を当てていることに対して、CPRは広告の露出に焦点を当てているというのが違いになります。
他にも、1,000インプレッションあたりの費用を示すCPMという言葉も存在するなど、広告やマーケティングにはさまざまな言葉を覚える必要があります。そのため、これからマーケティング担当社として活動したり広告を運用したりする場合は、最低限としてここまで紹介した言葉の意味は理解しておくようにしましょう。
関連記事:CAC(顧客獲得単価)ってなに?SaaSビジネスでの適切な獲得単価を算出
CPOが必要な背景は?
CPO(Cost Per Order)はなぜ必要とされていたり、重要視されていたりするのでしょうか。CPOが必要な背景には、大きく下記3つの理由が挙げられます。
● 新製品が出るサイクルが早いから
● PDCAが重要だから
● ピボットが必要なケースもあるから
これらの要因により、CPOは現代のマーケティング戦略において欠かせない指標となっています。急速に変化する市場環境や競争の激化に対応するため、企業は効率的な広告運用と予算配分を行う必要があります。CPOを正確に把握し、継続的に分析することで、企業は戦略の有効性を評価し、必要に応じて迅速に方向転換を図ることができます。
さらに、CPOは単なる数値指標以上の意味を持ちます。これは、企業の経営判断や長期的な成長戦略にも大きな影響を与える重要な要素です。適切なCPO管理は、持続可能なビジネスモデルの構築や、競合他社との差別化にも繋がります。
それぞれの理由について、順番に詳しく見ていきましょう。
新製品が出るサイクルが早いから
新製品が急速に市場に登場し、競争が激化している現代では、広告予算を最適に配分する必要があります。CPOを把握することは、どの製品やサービスが費用対効果が高いかを判断するのに役立つのです。
上記のような現状がある中で、CPOを把握しないまま新製品を出したり広告を運用したりすると、売上は出ても利益には繋がらないケースも出てきます。これでは、新製品を出し続けることも不可能です。
同様に、自社の競合も新製品を同様のサイクルで出すケースも増えており、競合に勝つためにはCPOを把握することが重要になります。市場の変化に迅速に対応し、効果的な広告戦略を立てるには、CPOの分析が欠かせません。
PDCAが重要だから
PDCA(Plan-Do-Check-Act)サイクルとは、マーケティング活動を改善し、効果的な戦略を継続的に検証するための手法のことです。CPOの計算と分析は、PDCAサイクルの一環として改善に不可欠なものです。
CPOが改善するということは、1オーダーあたりの獲得コストを下げられることに繋がります。これは、上述した新製品の開発サイクルを早めたり、競合よりも先に顧客を獲得できたりするというメリットがあります。
また、CPOの分析を通じて、どの広告チャネルや施策が効果的であるかを把握し、次のアクションプランを立てることができます。例えば、特定の広告媒体でCPOが高い場合、その媒体の使用を見直したり、クリエイティブを改善したりするなど、具体的な改善策を講じることができます。このように、CPOを指標としたPDCAサイクルを回すことで、マーケティング活動の効率化と成果の最大化を図ることが可能となります。
ピボットが必要なケースもあるから
最後に、ピボットが必要なケースがあることもCPOが重要視されている理由の1つです。ビジネス環境は変化しやすく、時には戦略の変更が必要となります。CPOを追跡することによって、効果の低いキャンペーンや広告を改善し、企業全体の戦略を調整できるようになるのです。
例えば、特定の商品カテゴリーのCPOが急激に上昇した場合、その背景にある要因を分析し、商品ラインナップの見直しや新たなターゲット層の開拓など、ビジネスモデルの転換(ピボット)を検討する契機となります。このように、CPOは単なる費用対効果の指標にとどまらず、事業戦略の方向性を決定する上で重要な役割を果たすのです。
関連記事:CVを向上させるには?顧客インサイトを把握したファネル戦略/コンバージョン率最適化(CRO施策)の重要性
CPOの重要性とは?
CPO(Cost Per Order)は、マーケティング戦略において非常に重要な指標です。CPOを正確に把握し、継続的に改善することは、ビジネスの成長と収益性の向上に直結します。
まず、CPOは広告予算の効率的な配分を可能にします。各キャンペーンや媒体のCPOを比較することで、最も費用対効果の高い施策に集中投資できます。これにより、限られた予算で最大の成果を得ることができます。
また、CPOは利益最大化のための重要な指標となります。CPOを低く抑えることで、1つの注文あたりの利益率を高めることができます。これは特に、競争の激しい市場や利益率の低い業界において重要です。
さらに、CPOの分析は不要なマーケティング施策の特定にも役立ちます。CPOが高すぎる施策を見直すことで、社内リソースの最適化や経費削減にもつながります。
加えて、CPOは顧客獲得戦略の有効性を評価する上でも重要です。CPOの推移を観察することで、顧客獲得のトレンドや季節変動を把握し、より効果的な戦略立案が可能になります。
最後に、CPOは企業の競争力を測る指標としても活用できます。業界平均や競合他社と比較することで、自社のポジションを客観的に評価し、改善点を見出すことができます。
このように、CPOは単なる数値以上の意味を持つ重要な指標であり、継続的な分析と改善が企業の持続的な成長につながるのです。
CPOを考える上で検討するべきこと
CPO(Cost Per Order)を考えたり算出したりする上で、検討するべき重要な要素が2つあります。これらの指標を同時に追跡することで、より効果的なPDCAサイクルを回すことができるようになります。
1つ目は「限界CPO」です。これは1オーダーあたりにかけられる上限予算を指します。限界CPOを事前に設定することで、広告投資の適切な範囲を明確にすることができます。
2つ目は「LTV(ライフタイムバリュー)」です。LTVは1人の顧客が生涯でもたらす売上や利益を表す指標です。CPOとLTVを併せて分析することで、各広告媒体の真の効果を正確に把握し、最適な広告戦略を立てることが可能になります。
これら2つの指標を適切に活用することで、企業は広告投資の効率を最大化し、長期的な収益を向上させることができるでしょう。次のセクションでは、これらの指標についてより詳しく解説していきます。
限界CPO
限界CPOとは、1オーダーあたりにかけられる上限予算のことです。たとえば、1つの商品が売れたら3,000円の利益が出る商品があったと仮定し、この商品を1顧客あたり6回購入するとします。この場合、利益は6ヶ月間の合計で18,000円です。
つまり、限界CPOは18,000円という計算ができます。しかし、実際には利益額=限界CPOとしてしまうと利益が出ず、マイナスになってしまう可能性も考えられるため、限界CPOはもう少し低く設定する必要があります。
限界CPOを事前に考えることで、どの程度のCPOまでであれば広告を踏んでも良いかを見極めることが可能です。この指標を活用することで、広告費用の効率的な配分や、収益性の高いマーケティング戦略の立案に役立てることができます。
LTV(ライフタイムバリュー)
LTV(ライフタイムバリュー)とは、1人の顧客が生涯でもたらす売上や利益のことです。たとえば、1人の顧客が商品単価5,000円の商品を、24ヶ月にわたって購入し続けるとします。また、24ヶ月間の合計コストが50,000円かかるとします。
この場合のLTVは、5,000円×24ヶ月−50,000円で70,000円になります。LTVの算出方法は企業によって変えている部分もありますが、基本的な考え方は上記のとおりです。
その上で、CPOとLTVを同時に考えることにより、最もLTVの高い媒体を見極められるようになります。たとえば、SNS広告のCPOが30,000円、LTVが10万円だとします。一方で、Googleの検索広告(リスティング広告)のCPOが10,000円、LTVが50,000円だとします。
一見すると、売上はSNS広告のほうが出ているように見えますが、利益は検索広告のほうが出ています。そのため、この場合は検索広告に集中して取り組むのが良いと言えるでしょう。
こういった形で、CPOはLTVと関連付けて評価することで、より会社全体のマーケティング戦略や広告戦略を最適化できるようになるのです。LTVを正確に把握し、CPOと組み合わせて分析することで、長期的な顧客価値を最大化し、効果的な資源配分を実現することができます。
CPOの算出方法
CPO(Cost Per Order)は、以下の式で算出することができます。
CPO=広告費用/注文数
この式を使用することで、1件の注文を獲得するためにかかる平均コストを把握することができます。
例えば、ある月の広告費用が500万円で、その結果得られた注文数が500件だった場合、CPOは以下のように計算されます。
500万円 ÷ 500件 = 10,000円
つまり、この場合のCPOは10,000円となります。
なお、CPAの場合は計算方法が異なります。CPAは1アクションあたりの費用を示すため、注文数の代わりに各アクション数を用いて計算します。例えば、資料請求や会員登録などのアクション数で割ることで、それぞれのCPAを算出することができます。
CPOを定期的に計算し、モニタリングすることで、広告キャンペーンの効果や効率性を評価し、マーケティング戦略の最適化に役立てることができます。
CPOの改善方法
CPO(Cost Per Order)は、継続的な改善を図り続ける必要があります。CPOを改善することにより、広告戦略の最適化や利益率の改善に繋げられるためです。結論として、CPOの改善はLTVを伸ばすことに起因します。CPO(LTV)の改善方法は下記のとおりです。
● 購入単価を上げる
● 購入頻度を増やす
● 顧客ロイヤリティを伸ばす(上げる)
これらの方法を適切に組み合わせることで、効果的なCPO改善が可能となります。各アプローチには、それぞれ異なる戦略や施策が必要となりますが、顧客満足度を維持しながら実施することが重要です。
また、CPOの改善を図る際は、顧客のニーズや市場動向を常に把握し、適切なタイミングで施策を実施することが求められます。さらに、改善施策の効果を定期的に測定し、PDCAサイクルを回すことで、より効果的なCPO改善を実現できるでしょう。
購入単価を上げる
まずは、購入単価(商品単価)を上げることを検討しましょう。購入単価が上がることで、顧客のLTVを伸ばすことができます。しかし、購入単価を上げたことで顧客満足度が下がってしまい、同時にLTVが低くなることも防がなければなりません。そのため、購入単価を上げる際は、商品やサービスの価値を高めることが重要です。例えば、商品の品質向上や付加価値の追加、顧客サポートの充実などを行うことで、顧客にとっての価値を高めることができます。これにより、単価を上げても顧客満足度を維持し、LTVの向上につなげることができるでしょう。
購入頻度を増やす
次に、1顧客あたりの購入頻度を増やすことを検討しましょう。購入頻度が増えることにより、顧客LTVも伸びていきます。たとえば、メールマガジンやLINE公式アカウントで案内を流したり、定期的にキャンペーンを打ったりする施策が考えられます。また、初回購入時に2つ以上の商品を買うと一定額が割引になる特典を付与すれば、初回購入時に複数の商品を購入してもらえる可能性も高まります。
顧客ロイヤルティを伸ばす(上げる)
最後に、顧客ロイヤリティを伸ばすことも重要です。顧客ロイヤリティとは、顧客が商品やサービス、企業に対して抱く信頼のことを指します。顧客ロイヤリティが伸びると、顧客が他社商品に流れづらくなったり、自社の別商品も購入してもらいやすくなったりします。また、顧客が自ら口コミや良い評判を投稿してくれるようになるというメリットもあります。
関連記事:コンバージョンやCVRが伸び悩んだ時こそ、 基本に立ち返ろう
まとめ
本記事では、CPOについて解説をしてきました。CPOとは、1オーダーあたりの獲得単価のことです。CPOを改善することで、自社の利益率が伸びたり、最適なマーケティング戦略を練りやすくなったりするメリットがあります。
CPOを改善するためには、顧客LTVを伸ばすことが重要です。まずは本記事を参考に、CPOに対する理解を深めてみてはいかがでしょうか。