株式会社ジャパンネット銀行は、2020年6月30日～7月1日の期間、20～60代男女1,000名を対象に「コロナ禍前後の日常生活と価値観の変化」に関する意識・実態調査を実施。日本で初めて新型コロナウイルス感染者が確認された2020年1月下旬から6月下旬までの150日間を振り返り、「コロナ禍を経て大切だと思ったもの」「コロナ禍前後で増えた出費と減った出費」など、6項目の質問に対する回答を発表した。
参照元：コロナ禍150日間を振り返る「日常生活と価値観の変化」を調査
日常生活に関する変化について。「コミュニケーション量に変化はなし」の回答多数
同調査では、緊急事態宣言が発令された2020年4月7日から5月25日の期間を、前年の同期間と比較した場合のコミュニケーション量について、「コミュニケーションの量は変化しましたか？」と質問。このうち59%が「変わらない」との回答結果を示した。コミュニケーションの手段に関する内訳は、「直接会って話す会話」について52%が「減少した」と回答。
その他のツールである、電話・オンライン通話・メールなどのコミュニケーションにより補うことで、家族や親しい人とのコミュニケーションが維持されている結果を示した。
また、「コロナ禍を経て大切だと思ったもの」についての質問では、64%が「家族の存在」と回答している。
さらに、「今後も自粛期間中のような巣ごもり生活を続けたいと思いますか？」という質問に対しては、「巣ごもり生活を続けたい」50％、「巣ごもり生活を続けたくない」50％と、継続意思が半々であることが示された。
消費の価値観に関する変化について。ネットでの買い物の商品金額が増加
コロナ禍前後で増えた出費と減った出費についての質問では、最も増えたと感じる出費は「光熱費」（38％）、続いて「食費」（20％）という結果。最も減ったと感じる出費は「交際費」（-76%）、続いて「娯楽費」（-70%）という結果を示した。
また、ネット上での買い物の平均金額について、コロナ禍前後を比較して、平均で2,897円増加という調査結果を明らかにしている。
さらに、ネットショッピングサービスの拡充についての質問では、81％が「受け入れられる」と回答。
ジャパンネット銀行では、「ネットサービスの拡充が消費行動にも確実に影響を与えていることが伺える」とまとめている。
参照元：コロナ禍150日間を振り返る「日常生活と価値観の変化」を調査
